お堅いイメージのある金融業界で三井住友銀行が本店行員の「Tシャツ、ジーパン勤務」を認める(夏限定)など、ビジネスマンの“スーツ離れ”が広がっている。そうした影響を受けて業績が悪化しているのが、大手紳士服チェーンだ。
大手4社が苦戦に転じた理由は、ビジネスマンの“スーツ離れ”が大きいと考えられる。クールビズの普及によって職場のカジュアル化が進み、それに触発されて通年でもカジュアル化に流れている。
スーツの着用人口そのものが減っていることは間違いない。もっとも人口の多い団塊の世代(現在は70歳前後)は、定年退職の年齢延長が増えているとはいえ、リタイアしている人は多い。
そして、直近で明らかになったのは、「カジュアルウェア」の苦戦である。コナカ以外の3社が展開するカジュアル業態はいずれも業績が芳しくなく政策としては成功しているとは言い難い。
もっとも、低価格の既製スーツにも次々と強敵が参入してきている。イオンやイトーヨーカドー、西友などの大手スーパーマーケットが7000円~1万円程度のスーツを導入して久しいが、カジュアル化の流れから、カジュアルブランドやスポーツブランドも既製スーツに進出してきている。ミズノやデサントといったスポーツウェアアパレルがスポーツ用の機能性素材を使ったスーツを発売しているのだ。
生活スタイル、消費環境、業界環境、社会構造が大きく変化する中、大手紳士服4社がこれまでのように圧倒的にシェアを取り続けることは考えにくい。もう10年以上前から分かっていてそれなりに手を打ってきてはいたが、ここにきてスーツ業界は生き残りをかけたさらなる変革が求められている。
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Source: マネーニュース2ch